アメリカでの就職

就職活動

- ①求人情報を探す -
アメリカでの仕事探しで一般的なのは、オンライン情報サイトを検索すること。また、求人公募する前に知り合いでいい人がいないか当たってみることもよくあるので、ネットワーキング(人脈作り)も大切。

 特にアメリカでは多くの人がLinedIn(www.linkedin.com)のアカウントを持っている。これは自身のキャリアや履歴書を公開することができるので、ビジネス目的のネットワーキングで重宝する。

- ②履歴書を作成 -
 人気の高い企業ほど、多くの人が求人枠に応募してくるため、まずはいかにして面接にまでたどり着けるかが勝負となる。数ある履歴書(レジュメ)の中で、人事担当者の気を引くポイントがなければならない。
レジュメには、自分の能力やバックグラウンドヒストリーを簡潔に、かつ有効的に表現すること。なるべく1枚の紙面に納めるようにしたい。
 
 また履歴書に添えるカバーレターも魅力的なものでなくてはならない。カバーレターとは、自分を売り込むための願書で、応募の動機と自分のセールスポイントを明記することが大切。

- ③エントリーと面接 -
 ほとんどの場合、オンライン上からレジュメを転送する。人事担当者の目に留まれば、面接を組んでもらえる。国土の広いアメリカでは、最初の面接などはスカイプで行われることも少なくない。

 面接は、自分の魅力をプレゼンする格好の場。慣れない英語での受け答えは当然のことながら、大学で面接トレーニングを受けたアメリカ人の学生たちとも争わなければならない。予想される質問に備え、事前準備するのみ、と言える。だが、日本人であるからこそできる技術・能力もアピールポイントとなるので、それらを売り込むチャンスでもある。

- ④内定と入社 -
 企業の求める条件とマッチすれば、電話やEメールなどで内定通知が送られてくる。入社は翌週からというものもあれば、卒業後の6月からというものまで、多岐にわたる。

日米の就職活動の違い

- ①就職活動に時期はない -
 日本のように、10月から一斉に説明会が始まり、1月にエントリー、4月に面接をし、数百人単位で一気に採用というシステムはない。基本的に「新卒」という概念もなく、社内であるポジションが空いたらその都度、そこに必要な人材を補充するといったスタイルを取っている。

 一般的には、大学卒業前後に企業へアプリケーションを送り、3~4カ月で内定を得て始業開始というケースが多い。

- ②大学での成績、選考学部が重視される -
 企業は即戦力を求めているため、「入社後にノウハウを学ぶ」は通用しない。どのような学部で何を専門的に研究してきたか、その能力がいかに企業にとって有益かということが問われる。

 日本では医師やエンジニアなど専門職を除けば勉強・研究してきた内容自体あまり重視されないが、アメリカではファイナンスなら証券会社、ビジネスなら商社、マスコミなら出版社など、専攻分野に沿った就職をすることが一般的。
また大学での成績(GPA)も採用段階においては重要な指標となるため、将来のキャリアを重視する学生ほど、真剣に学業に励む。

- ③インターンを通した実務経験 -
 先述したとおり、アメリカでは即戦力を求める傾向が強いため、多くの学生が夏休みなどを使って、積極的に企業で実施される長期のインターンシップに参加し、実践的な経験を積む。

 興味のある職種・分野でどのような業務が行われているか勉強できるだけでなく、本当に自分がやりたいことなのかというのを見極めるという点でも、インターンシップは大切。また、インターン先の企業から有能と認められると内定をもらえるケースも多いため、学生は早い段階から希望する企業でインターンシップを受け入れてもらえるよう、アプローチする。

- ④何と言ってもビザが不可欠 -
 アメリカで仕事をするには、まずは合法的に働くためのビザが必要であるということを忘れてはならない。市民権や永住権を所持しておらず、雇用ベースでのビザを希望する場合、必ずスポンサーと条件のすり合わせをし、書面で明確にしなければならない。

(記事はNYジャピオンの既出の記事の内容をまとめたものです。記事は一般概念ですので、個々よってケースが異なる場合があります。問題が生じた場合、弊社は責任を負いかねますのでご了承ください。質問、詳細に関しては各機関、各専門家にお問い合わせください。)

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